人生に必要な「おカネの設計」 フォロー

「世帯収入増と老後生活見直し」で必要貯蓄率を下げる

岩城みずほ・ファイナンシャルプランナー

 老後に不安を抱く人は少なくありません。ですが、自分の現在のお金事情と、いつまで働くかといった将来のことをおおまかに想定し、額ではなく「率」に着目して貯蓄をしていけば、「老後不安」は拭い去っていくことができます。

 前回紹介した会社員のA介さん(38)は専業主婦の妻と子供2人の4人家族です。「必要貯蓄率」を求めたところ、27.43%でした。現在の手取りは年560万円で、毎月12万8000円を貯蓄できれば、子供の教育費をためつつ、老後は月約25万4000円で生活できる計算でした。具体的な計算方法は<前回「あなたが毎月貯蓄する金額を導き出す『基本公式』」>をご覧ください。

 しかし、2人の子供の塾代や住宅ローンの返済があり、必要貯蓄額をためるのが難しい状況です。今回は、求めた必要貯蓄率が高すぎる場合にどうすればよいかを考えます。

この記事は有料記事です。

残り927文字(全文1292文字)

ファイナンシャルプランナー

CFP認定者、社会保険労務士、MZ Benefit Consulting 代表取締役、オフィスベネフィット代表、NPO法人「みんなのお金のアドバイザー協会」副理事長。金融商品の販売によるコミッションを得ず、顧客本位の独立系アドバイザーとして、家計相談、執筆、講演などを行っている。著書に「結局、2000万円問題ってどうなったんですか?」(サンマーク出版)など多数。