「世帯収入増と老後生活見直し」で必要貯蓄率を下げる

　老後に不安を抱く人は少なくありません。ですが、自分の現在のお金事情と、いつまで働くかといった将来のことをおおまかに想定し、額ではなく「率」に着目して貯蓄をしていけば、「老後不安」は拭い去っていくことができます。

　前回紹介した会社員のＡ介さん（３８）は専業主婦の妻と子供２人の４人家族です。「必要貯蓄率」を求めたところ、２７．４３％でした。現在の手取りは年５６０万円で、毎月１２万８０００円を貯蓄できれば、子供の教育費をためつつ、老後は月約２５万４０００円で生活できる計算でした。具体的な計算方法は＜前回「あなたが毎月貯蓄する金額を導き出す『基本公式』」＞をご覧ください。

　しかし、２人の子供の塾代や住宅ローンの返済があり、必要貯蓄額をためるのが難しい状況です。今回は、求めた必要貯蓄率が高すぎる場合にどうすればよいかを考えます。