現役世代が老後資金をためていく上で大切なのが、「必要貯蓄率」を守ることです。必要貯蓄率が高すぎれば、世帯収入を増やすなどの対策を行います。一方、収入をどうしても増やせない場合は、支出を抑える必要があります。今回は、事例を通じて支出の抑え方を考えてみます。
珍しくない「保険貧乏」
会社員のＡ郎さん（４０）は、会社員の妻（３５）と、４歳と２歳の子どもの４人家族です。現在の手取りは夫婦合わせて年６００万円で、必要貯蓄率を計算したところ、２２％でした。貯蓄額は年１３２万円（月１１万円）です。
一方で、生命保険などの私的保険料として年４１万円（月約３万４０００円）を支払っていました。また、２…
この記事は有料記事です。
残り1485文字（全文1779文字）
投稿にはログインが必要です。
岩城みずほ
ファイナンシャルプランナー
ＣＦＰ認定者、オフィスベネフィット代表。ＮＨＫ松山放送局を経て、フリーアナウンサーとして１４年活動。その後セミナー講師、生命保険会社を経て２００９年に独立。個人相談のほか、貯めると増やすの車座の会「Ｃ（貯蓄）リーグ」、良質なマネーの勉強会「サムライズ」主催。著書に「人生にお金はいくら必要か」（山崎元氏と共著・東洋経済新報社）などがある。
