知っておきたい住宅・不動産

「高台」でも油断できない 水害リスクのポイント

さくら事務所・個人向け不動産コンサルティング
  • 文字
  • 印刷
堤防が決壊し、濁流にのみ込まれた住宅街=岡山県倉敷市真備町で2018年7月7日午後0時40分、本社ヘリから加古信志撮影
堤防が決壊し、濁流にのみ込まれた住宅街=岡山県倉敷市真備町で2018年7月7日午後0時40分、本社ヘリから加古信志撮影

 集中豪雨による水害が日本各地で多発している。昨秋、東日本など各地を襲った台風15号、19号の猛威は記憶に新しい。短時間で河川が増水して堤防が決壊するようなケースも増えている。これからの季節、ゲリラ豪雨や台風には警戒が必要だ。マイホームの水害リスクはどれくらいか、対策は十分か、ぜひ点検しておこう。

 マイホームの水害リスクを考える場合、ポイントは二つある。

 一つ目は、自宅の立地だ。「我が家は近くに川もないし、高台だから大丈夫」という人もいるだろう。だが単純にそうとは言い切れないこともある。

 例えば「高台の街に住んでいる」と思っていても、自宅がその地域内で周辺より低い場所にあるなら、水が流れ込むリスクがある。

 これは見た目や体感では気づきにくい。坂に囲まれたくぼ地のような場合なら「低い場所」とわかりやすいが、なだらかな傾斜地では、そこが周辺より低い場所なのかどうかは判別しにくい。

 立地のリスクは、自治体が作製している「洪水ハザードマップ」で確認できる。洪水ハザードマップは、大雨で河川が増水し、堤防が決壊した場合、浸水が想定される範囲や程度、非常時の避難場所などを示した浸水想定図だ。浸水や避難に関する情報を事前に提供することで人的被害を防ぐことを目的としている。

 2018年7月の西日本豪雨は死者数が200人を超え、平成で最大の水害となった。被害が大きかった岡山県倉敷市の真備町地区の浸水エリアは、ハザードマップが示していた区域とほぼ一致していた。

 自治体によっては、ハザードマップだけではなく、過去に発生した水害記録を公開しているところもある。自宅の立地リスクを知るためにはぜひ参考にしたい。

 二つ目は、建物の構造だ。

 まず注意したいのが…

この記事は有料記事です。

残り1094文字(全文1819文字)

さくら事務所

個人向け不動産コンサルティング

業界初の個人向け総合不動産コンサルティングサービス会社として1999年設立。本社は東京都渋谷区。住まいの「かかりつけのお医者さん」である住宅診断(ホームインスペクション)のパイオニアで、4万7000件超と国内トップの実績。マンション管理組合向けコンサルティング、不動産購入に関するアドバイスなども広く提供している。