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更年期の「分かってもらえない」を解決する!女性起業家の決意

本橋敦子・毎日新聞経済部記者
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 全ての女性が迎える更年期。急激な心身の変化に悩む女性は多く、少子高齢化の中で企業の競争力を維持していくためにも女性の更年期を支える仕組み作りは急務です。しかし、女性特有の悩みは、広く理解を得られないこともあります。日本で女性の更年期を支えるサービスを展開する起業家2人に更年期を巡る社会課題や事業にかける思いを聞きました。【聞き手・本橋敦子/経済部】

「TRULY」事業開発者・二宮未摩子さん

 ――なぜ更年期の女性を支える事業を始めようと思ったのですか。

 ◆10年前、長男を妊娠したときに体験したつわりは想像を超えるつらいものでした。当時SNS(ネット交流サービス)などは普及しておらず、一人で悩みを抱え込み、キャリアも2年ほど中断しました。自分にもっと知識があれば、周囲の理解を得て明るさを保てたかもしれません。女性はホルモンの影響をとても強く受けることを、身をもって感じました。更年期は全ての女性の課題であるにもかかわらず、タブー視されて情報がオープンになっていないことに危機感を持っています。女性ホルモンの影響について信頼性の高い…

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本橋敦子

毎日新聞経済部記者

 1992年、茨城県水戸市生まれ。2015年、早稲田大学文化構想学部卒、毎日新聞社入社。仙台支局で東日本大震災の被災地を取材し、19年5月から東京本社経済部。コンビニや食品、商社業界など民間の現場を幅広く担当。20年4月からは通信、IT・デジタル業界、総務省を取材している。