週刊エコノミスト Onlineから

EVシフトで再加速?トヨタはテスラをしのげるか

週刊エコノミスト Online
  • 文字
  • 印刷
2030年にEV350万台を打ち出した豊田社長 Bloomberg
2030年にEV350万台を打ち出した豊田社長 Bloomberg

 2021年12月14日、東京臨海地区にあるトヨタ自動車のショールーム「メガウェブ」に新型の電気自動車(EV)をそろえた豊田章男社長は「新EV戦略」を発表した。

 これまでとの違いは、「電動化戦略」でなく明確に「EV戦略」として打ち出したことだ。トヨタは9月に電動化戦略の詳細について説明会を開いたばかりだが、そこからわずか3カ月で内容を大幅に修正。今までのトヨタの姿勢とは打って変わって具体的で意欲的な数値を大盤振る舞いした印象であった。

電動車に8兆円

 トヨタは30年のEV世界販売台数を、従来目標の200万台から350万台に引き上げた。これを達成するために、30年までにEVを30車種投入、EV関連で4兆円、ハイブリッド車(HV)、プラグインハイブリッド車(PHV)、燃料電池車(FCV)関連で4兆円の合計8兆円という設備投資額を発表した。電池のみの投資は従来30年までに1・5兆円から今回は2兆円に引き上げた。

 今まで世界大手の発表した電動化関連の設備投資額は、ドイツのフォルクスワーゲン(VW)が約11兆円、ダイムラー7・7兆円、米ゼネラル・モーターズ(GM)4兆円、日産自動車2兆円。各社の電動化の定義や内容が不一致で、同じ基準で比較できないとしても、トヨタの8兆円という規模は先頭を走る数値であろう。

 これまで、トヨタは、「今後、日本の自動車が全てEVになると、原子力発電所が10基、火…

この記事は有料記事です。

残り2028文字(全文2626文字)

週刊エコノミスト Online

ビジネス誌「週刊エコノミスト」のウェブ版に、各界の専門家やライターらが執筆します。