経済プレミア・トピックス

飯田哲也氏を直撃「再エネ100%生活」採算とれる?

川口雅浩・経済プレミア編集部
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自宅の屋根の太陽光パネルを前に「晴天ならどんどん発電します」と話す飯田哲也さん=横浜市内で2022年3月、川口雅浩撮影
自宅の屋根の太陽光パネルを前に「晴天ならどんどん発電します」と話す飯田哲也さん=横浜市内で2022年3月、川口雅浩撮影

再生可能エネルギー自給自足の実験(2)

 「ガソリンなど燃料価格が高騰しても、影響はほぼゼロ」。環境エネルギー政策研究所の飯田哲也所長は自宅で太陽光発電をして電気自動車(EV)に電力をため、夏場などエネルギーの9割近くを自給自足している。もちろん、それなりの設備投資をした結果だが、採算はとれているのだろうか。飯田さんの自宅を直撃して聞いた。

 飯田さんは2020年4月、横浜市内の自宅を新築したのに合わせ、「再生可能エネルギー100%の自給生活に近づける実験」を始めた。その結果、電力需要のピークとなる夏場でも自宅で使用する電力の9割近くを自宅の太陽光発電で賄えることが分かった。

 飯田さんが行った主な設備投資は(1)屋根に取り付けた出力10キロワットの太陽光発電パネル(2)発電した直流の電気を交流に変換し、家庭用の電気機器で利用できるようにするパワーコンディショナー(3)余った電力をEVに充電したり、EVから自宅に給電したりするEVパワーステーション――だ。

年間約20万円節約

 「これら三つの投資額は全部で150万円くらいです。国や自治体の設備補助金は申請していません。実験のため、後で設備の入れ替えを考えているからです。太陽光パネルは新築と同時に入れたので足場代がかからず、後から設置するより安くすみました」

 太陽光パネルについては「余剰電力を電力会社に売ることが目的ではないので、政府の固定価格買い取り制度は申請しませんでした」という。

 雨の日など…

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川口雅浩

経済プレミア編集部

1964年生まれ。上智大ドイツ文学科卒。毎日新聞経済部で財務、経済産業、国土交通など中央官庁や日銀、金融業界、財界などを幅広く取材。共著に「破綻 北海道が凍てついた日々」(毎日新聞社)、「日本の技術は世界一」(新潮文庫)など。財政・金融のほか、原発や再生可能エネルギーなど環境エネルギー政策がライフワーク。19年5月から経済プレミア編集部。