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住宅ローン競争で多様化「疾病補償付き団信」は必要?

岩城みずほ・ファイナンシャルプランナー
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 会社員のA太さん(38)は、銀行で住宅ローンを組むことを予定しています。銀行の担当者からは、ローン返済中に働けなくなった場合に備え、疾病補償付き団体信用保険(団信)に加入することを勧められました。団信のタイプは複数あり、補償内容もさまざまです。A太さんは「どう選べばよいか迷っています」と相談に訪れました。

ローン競争激化で「補償が多様化」

 団信は、住宅ローンを借りる人が返済途中で亡くなったり、生活に重大な支障をきたす高度障害になったりした場合、保険会社が保険金を支払い、ローン残高がゼロになります。民間金融機関から住宅ローンを借りる場合、原則として団信への加入が条件となります。

 疾病補償付き団信は、団信に上乗せして補償を広げるもので、特定の病気になると、月々の返済が肩代わりされたり、残債が免除されたりします。

 国内では2001年、がんと診断された場合のローン残高がゼロになるがん補償付きの提供が始まり、その後、他の疾病にも補償が広がり、補償内容も多様化しています。

 この背景には、銀行間の住宅ローン競争が激しくなっていることがあります。住宅ローン金利が大きく下がり、金利引き下げ余地が狭まっていることから、差別化のため、疾病補償を競うようになっているためです。

 商品性が多様化するのに伴い、17年ごろから、団信についての相談が増えました。保険金が支払われる条件も複雑になり、A太さんのように「選ぶのが難しい」という声をよく聞きます。

金融機関ごとに「補償や条件」にばらつき

 例えば、ある銀行の「8大疾病補償」タイプの補償内容や条件を見…

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岩城みずほ

ファイナンシャルプランナー

CFP認定者、オフィスべネフィット代表、NPO法人「みんなのお金のアドバイザー協会(FIWA)」副理事長。金融商品の販売によるコミッションを得ず、中立的な立場で顧客の利益を最大限にするコンサルティングを実践し、講演や執筆活動も行っている。著書に「人生にお金はいくら必要か」(共著、東洋経済新報社)、「やってはいけない!老後の資産運用」(ビジネス社)などがある。