あなたは「健康手帳」を持っているだろうか？　2003年施行の健康増進法に基づき、自治体から公的に交付されているが、それとは別に、1人の医師が考案、作成した市販の健康手帳が隠れたロングセラー商品となっている。医師と患者の「コミュニケーションギャップ」を乗り越えたい、という願いから、「自分の健康情報を把握し、自分の健康は自分で守る」をコンセプトに作られた手帳だ。

　公的な健康手帳は、健康診断の結果を記入するページなど、国の様式に沿って作られており、市区町村が40歳以上の人を対象に交付することになっている。厚生労働省によると、14年度には1349自治体（全体の78％）から交付されている。しかし製作するか否かは市町村の判断にゆだねられており、配布方法も住民検診の受診者に手渡す、市役所、保健所などの窓口で希望者に配るなどさまざまだ。