医療プレミア特集

「高齢だから運転させない」は妥当か

鈴木敬子・毎日新聞 医療プレミア編集部
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高齢者の“運転寿命”を考える【前編】

 横浜市で昨年(2016年)10月下旬、80代の男性が運転していた軽トラックが登校中の小学生の列に突っ込み、小学1年の男児が死亡した事故などをきっかけに、高齢者の運転に関する議論が高まっている。17年3月には改正道交法が施行され、75歳以上のドライバーに対する認知機能検査が強化される。こうした中、高齢ドライバーに対し自主的な運転免許の返納を促す風潮が広がるが、返納後の移動手段の確保については、抜本的な対策が見えていないのが現状だ。

 高齢者が安全に運転を続けることは可能なのか。その条件や訓練法などについて研究している国立長寿医療研究センター(愛知県大府市)予防老年学研究部部長の島田裕之さんに、これまでの研究や今後の課題を聞いた。

認知症の疑いが強い人も運転している

 島田さんらは2011~13年、愛知県内で65歳以上の高齢者約9100人を対象に、運転状況を調査した。運転をしている人は全体の63%で、男性の86%、女性の41%が現役ドライバーだった。一方、全員を対象に行った認知機能検査で軽度認知障害(MCI)と判定された人は、男性84%、女性37%で、運転している人とほぼ同数。さらに、認知症の簡易診断に用いるミニメンタルステート検査(MMSE)で20点以下の人の中で男性では58%、女性でも15%の高齢者が運転していた。「20点以下」は、認知症と診断されるレベルだ。認知症の疑いがかなり強い人も、日常的に運転をしているのが実態なのだ。

 「運転は高齢者の生活の一部です。運転できなくなることによって、生活に支障をきたし、続いてさまざまな健康への悪影響が起こります。可能なら、運転を続けていただく価値はあると思っています」と島田さんは指摘する。そのうえで「ただ、それは『安全に運転できる』という前提があっての話。すでに認知症の疑いがかなり強いような方については、自主的に免許を返納していただくべきだと思います」と話す。

運転をやめると要介護のリスクが高まる

 運転をやめることが健康にもたらす悪影響は、島田さんらが研究で明らかにしている。65歳以上の高齢者3556人(平均年齢71.5歳)を、▽運転を続けている人(運転継続群)▽もともと運転をしていない人(非運転群)▽運転をやめた人(運転中止群)--の3群に分け、2年間にわたり要介護の状態を追跡調査した。その結果、運転中止群は運転継続群より、要介護になるリスクが7.8倍高かったという。また別の研究では、運転をしている人は、もともと運転していない、または運転をやめた人と比べて、認知症の発症リスクが半減することが分かった。

 なぜこんなにも差が出るのか。「車の運転は、さまざまな判断をしなければならない局面が多く、高次な脳機能が要求されるので、脳の活性化につながります。また、外界から多くの刺激も受けるため、助手席に乗っただけでも脳の複数の部位が活性化することも分かっています。さらに、運転ができれば生活範囲や活動内容が広がりますから、より多様な刺激を受けるチャンスを得ることができます」

トレーニングで高齢者の運転技能はかなり向上する

 国立長寿医療研究センターでは、16年度までの3年間、自動車メーカーなどと共同で高齢者が安全に運転することが可能な期間(運転寿命)を延ばすための研究を続けてきた。主に欧米で行われた研究では、「高齢者もトレーニングをすれば運転技能が向上する」との報告が複数ある。同様の検討を行うべく、教習プログラムを作成し、トレーニングによって高齢者の運転がどう変わるかを検証した。

運転シミュレーターでの検査を受ける高齢者講習の受講者=前橋市で2013年2月16日、角田直哉撮影
運転シミュレーターでの検査を受ける高齢者講習の受講者=前橋市で2013年2月16日、角田直哉撮影

 具体的には、MCIと診断された高齢者に自動車教習所に通ってもらい、安全運転の方法を学び直す講習を計10回、動体視力トレーニングとシミュレーターを用いた危険予測トレーニングを計10回行った。トレーニングの前後で、仮免許取得時に行う技能試験の点数を比較した。

 技能試験は100点からの減点方式で、70点が仮免許取得の合格ラインとなっている。参加者のトレーニング前の平均点はマイナス130点だったが、トレーニングの3カ月後の試験では、約30点まで約160点分も上昇したという。島田さんは「明らかな差があり、トレーニングをすれば運転技能が上がることは確実です。認知症か否かはっきりしない人には、手間と時間をかけたトレーニングを行い、安全運転技術を学び直す機会があれば、事故の減少に結びつくかもしれません」と言う。今後はトレーニングの回数を減らしても効果が望めるかなどを検討していく方針だ。

専門家の指導を受けることが効果的

 では、日常的に高齢者が取り組めるトレーニングはないのだろうか。米国ではオンラインゲーム形式の脳トレーニング「ブレインHQ」を続けることで、加齢による視野の狭まりが回復し、交通事故が半減したとの報告がある。島田さんは「ゲームなどで運転に必要な能力を保持するのも一つの方法」としつつも、「より確実な効果を期待するなら、実際に車に乗ったトレーニングの方が有効だと思います。それも教習所指導員など客観的な視点で指導できる人と1対1で行う方がよいでしょう」と言う。運転の不調や危険性に気付くのはまず家族だが、妻が夫の運転を危ないと注意しても、感情的になり聞き入れられないことが考えられる。島田さんは「専門知識を持った第三者が『あなたの運転のここがリスクだ』と具体的に指摘すると、その後の改善につながります」と提案している。

 一方、免許の返納については、どのように考えればよいだろうか。島田さんは、(1)「少し車をこすった」などの小さな事故を起こしたとき(2)家族から「運転が危ない」と指摘されたとき--の2点を判断のメドとして挙げる。「小さな事故でも、何らかの機能の衰えが疑われます。また家族に『危ない』と言われたら、自分は大丈夫だと思っていても危険性を疑ってほしいですね」

 納得できないときは、教習所で相談をすることができ、高齢者用のトレーニングコースに参加して指導員の意見を聞く方法もある。

 車は“凶器”となり得て、運転の過失は重大な犯罪に結びつく可能性がある。「ですから、家族は運転に少しでも不安を感じたら指摘すべきですし、運転しているご本人も指摘を頭ごなしに否定しないことが大切です」

 後編では、改正道交法の課題と、免許返納後の高齢者の移動手段について引き続き、島田さんに聞く。

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しまだ・ひろゆき 北里大学大学院博士課程修了。名古屋大学未来社会創造機構・客員教授、信州大学医学部・客員教授。医学博士。日本学術振興会特別研究員、東京都健康長寿医療センター研究所などを経て、2014年より国立長寿医療研究センター 老年学・社会科学研究センター 予防老年学研究部部長。認知症や寝たきり予防を目指し、認知機能の維持向上に役立つ運動「コグニサイズ」などプログラムの開発と効果の検証を行っている。

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鈴木敬子

毎日新聞 医療プレミア編集部

すずき・けいこ 1984年茨城県生まれ。法政大卒。2007年毎日新聞社入社。岐阜支局、水戸支局、横浜・川崎支局を経て、15年5月からデジタルメディア局。