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高齢者が「腰が痛む」割合に「所得や教育で格差」

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 日本人の高齢者における腰痛の有訴率(調査に「腰痛がある」と答えた率)には、社会経済的な格差がみられる可能性があることが、東北大学大学院国際歯科保健学の杉山賢明氏らの研究で分かった。具体的には、教育レベルが低く、所得が低いほど腰痛の有訴率が高いことが示された。同氏らは、医療政策を立案する場合や診療現場では、身体的な側面だけではなく、社会的な因子にも目を向けた支援や対策が必要であるとの見解を述べている。研究の詳細は「International Journal for Equity in Health」1月21日号に掲載された。

 多くの人が抱える腰痛は、健康寿命を縮める一因ともなっている。その発症には筋力の低下といった身体的要因だけでなく、心理社会的要因も関連すると考えられているが、教育歴や所得による有訴率の差は明らかになっていない。

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