実践!感染症講義 -命を救う5分の知識-

新型コロナ 懸念される「欧州型」の重症化

谷口恭・太融寺町谷口医院院長
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政府の緊急事態宣言から2週間、人通りが減った帰宅時間帯の新宿駅周辺=東京都新宿区で2020年4月21日午後6時12分、滝川大貴撮影
政府の緊急事態宣言から2週間、人通りが減った帰宅時間帯の新宿駅周辺=東京都新宿区で2020年4月21日午後6時12分、滝川大貴撮影

 ついこの前まで東京オリンピックを予定通り開催すると言われていたのが遠い昔のようです。国際オリンピック委員会(IOC)が延期を決定したのは3月25日、東京・大阪を含む全国7都府県での緊急事態宣言発令が4月7日、その後宣言は全国に拡大されました。

 では、世間は自粛ムードで覆われ国民全員が最大限の警戒モードに入っているのかというと、どうもそうとは言い切れないように感じられます。なかには、営業を続けているパチンコ店もあるとか。言論の分野でも、一部の保守系の雑誌ではいまだに「楽観論」が主張されているようです。ですが、もはや新型コロナを楽観すべきではありません。それを示すいくつかの「証拠」がみつかっています。また、私自身も警戒レベルを2月の頃よりも大きく引き上げています。そして「過去の認識が甘かったこと」を自覚しています。今回は私自身の反省も込めてコラムをお届けします。

 私自身にとっての転機は、2月7日、中国・武漢市で新型コロナウイルスの患者を診療していた武漢中心医院の30代の医師・李文亮氏が死亡したことでした。この頃までは新型コロナは「インフルエンザより少し重症化する程度」とみなされていました。たしかにこの時点での情報では「死亡者は高齢者か持病のある人ばかり」でしたから、そう考えられていたのも無理はありません。しかし、30代の医師が他界、その後中国では20代の医師も亡くなっています。こんなインフルエンザはありえません。にもかかわらず、世間では新型コロナをさほど深刻に捉えなくてもいいという声が根強く、今でもまだあります。

 2月27日、毎日新聞から「全国の小中高一斉休校をどう思うか」という電話取材を受けたとき、私は「やむをえない」と答えました。ところが、私のこの意見は一般の人のみならず医療者からも批判にさらされました。「それはやりすぎではないか」「有効性を示すエビデンスがない」などです。しかし、登場して間もないウイルスについて、有効な対処法を示すエビデンスなどそもそもあるわけがありません。

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谷口恭

太融寺町谷口医院院長

たにぐち・やすし 1968年三重県上野市(現・伊賀市)生まれ。91年関西学院大学社会学部卒業。4年間の商社勤務を経た後、大阪市立大学医学部入学。研修医を終了後、タイ国のエイズホスピスで医療ボランティアに従事。同ホスピスでボランティア医師として活躍していた欧米の総合診療医(プライマリ・ケア医)に影響を受け、帰国後大阪市立大学医学部総合診療センターに所属。その後現職。大阪市立大学医学部附属病院総合診療センター非常勤講師、主にタイ国のエイズ孤児やエイズ患者を支援するNPO法人GINA(ジーナ)代表も務める。日本プライマリ・ケア連合学会指導医。日本医師会認定産業医。労働衛生コンサルタント。主な書籍に、「今そこにあるタイのエイズ日本のエイズ」(文芸社)、「偏差値40からの医学部再受験」(エール出版社)、「医学部六年間の真実」(エール出版社)など。太融寺町谷口医院ウェブサイト