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米 給食改善で肥満が推計50万人減

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 米国で学校給食の質の改善が進んだ結果、貧困層の子どもの肥満リスクが以前よりも47%低下したとする論文が、「Health Affairs」7月号に掲載された。小児肥満が50万人以上減ったと推計され、成長後の慢性疾患リスクとそれに伴う医療コストの大幅な削減につながると、著者らは予測している。

 米国では毎日約5000万人が学校給食の昼食を利用している。そのため、給食が子どもの健康に大きな影響を及ぼす。2010年に「健康で飢餓のない子ども法(HHFKA)」が成立後、学校給食の質の改善が進められてきた。例えば、でんぷん質の多い野菜(フライドポテトなど)をそうでない野菜に替え、全粒穀物や果物を増やし、牛乳は無脂肪または低脂肪タイプに替えるといった変更が行われている。

 このような変化は子どもの肥満の減少、特に、給食利用率の高い貧困層の子どもたちの肥満の減少につながっている可能性がある。米ハーバードT. H. チャン公衆衛生大学院のErica Kenney氏らは、そのような効果が実際に現れているとの仮説を立て、小児対象に行われている健康調査のデータを基に、肥満率の経年的な変化と貧困との関係を検証した。

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