
仕事をどうするか――。
働く世代の人が突然、がんと診断されて悩む大きな問題の一つです。
がん治療と仕事の両立については、多くの考えるべきことがあって、とても複雑な問題です。今回はまず、多くの人に知ってもらいたい大切なことを一つだけお伝えしたいと思います。
「がんと診断されても、すぐに仕事を辞めてはいけません」
それはなぜなのか、解説していきましょう。
告知直後に仕事を辞めてしまうがん患者さん
がん患者さんの約3人に1人が65歳未満の就労可能年齢で発症しています(国立がん研究センター「平成30(2018)年 全国がん登録罹患数・率報告)。仕事を持っている人が、がん治療を開始するのは決して珍しいことではないのです。
患者さんの多くは、診断を受けた直後、がん治療について詳しい情報を知りません。何となくドラマなどのイメージで、「ものすごく大変で、もう働くのは無理だ」と勝手に判断してしまう方もいらっしゃいます。
国立がん研究センターがん対策情報センターの「平成30年度患者体験調査報告書」によると、がんと診断を受けて治療のために退職・廃業した人は就労者の19.8%で、そのうち、初期治療が始まるまでに退職・廃業した人が56.8%を占めます。実際、がんを告知された次の診察で「治療に専念するために仕事を辞めてきました」と患者さんに言われて、担当医が驚くケースも少なくないようです。
まずは決断を延期する
仕事を辞めてしまうと、治療費や生活費、再就職についてなど新たな不安や悩みが引き起こされます。治療初期に適切な判断を下すのは難しいので、まずは有給休暇、休職や病欠などを利用して、仕事を継続するかどうかの判断を先延ばしすべきです。
がんと診断されると、治療がスタートします。がんの種類により治療内容は変わりますが、多くの場合は初期治療がもっとも大変です。…
この記事は有料記事です。
残り1313文字(全文2089文字)