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「老後も自宅で」と望む人が多数派だが準備は不足 米調査

 50代以降の大半の米国人が、老後も自宅で自立した生活を送りたいと思っているが、そのために何が必要かを考えている人はわずか。こんな実態が、米ミシガン大学看護学部のSheria Robinson-Lane氏らが行った世論調査で分かった。4月13日に同大学のサイト内にレポートが掲載された。

 この調査は、健康的な老化に関する世論調査として、米国の高齢者団体である「AARP」の後援により、2022年1~2月にオンラインまたは電話で実施された。調査対象は、米国内から無作為に抽出された50~80歳の成人2277人で、同国国勢調査の人口構成データに合わせて重み付けされて選択された。有効回答率は68%だった。

 その結果、10人中約9人(88%)が、歳をとっても家にいることが重要であると回答した。一方で多くの人が、老後も安全かつ快適に自宅で暮らすために必要なことについて、ほとんど考えていなかった。「大多数の中高年者が自宅で老後を暮らしたいと考えているが、人々がそのための生活設計を立てているようには思えない」とRobinson-Lane氏は述べている。

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