近年、中古スマホの販売台数は右肩上がりで伸びています。2023年度は272.8万台で、5年連続過去最高を記録しました。（出所：MM総研　2023年度 中古スマートフォン市場規模の推移・予測）

同様に、スマホの買取台数も好調です。2023年度はRMJ会員企業だけでも250万台を突破しました。今後も市場は拡大していく見通しです。

かつては「通信と端末はセット」で、ドコモなどの大手キャリアからスマホを購入するのが一般的でした。ところが2019年から業界全体で「通信と端末の分離」が進められ、ユーザーは「どこでスマホを買ってもOK」になったのです。また2020年代に入って通信料金の値下げブームが起こり、「通信は格安プランを契約し、端末は中古で安く買う」というスタイルが広がりました。

近年は円安や部材費の値上がりにより、新品価格が高騰しています。 例えば2017年発売のiPhone 8は85,104円（税込）からでしたが、2024年発売のiPhone 16は124,800円（税込）からです。

スマホは年々進化していますが、ディスプレイやカメラの性能はすでに高いレベルにあります。一方で話題性のある新機能は少なく、「型落ちでも十分」と考えるユーザーが多いようです。

iPhoneは新品価格が高く、セールでの割引率も低めです。そのため中古スマホ市場は、コスパを重視するiPhoneユーザーで賑わっています。

一方、Androidは端末のメーカー数が多く、低価格モデルの選択肢も豊富です。新品でも買いやすいため、中古で買う人が少ないのかもしれません。

これまで低価格を求めるiPhoneユーザーには、iPhone SEシリーズという選択肢がありました。2020年発売の第2世代は49,280円（税込）、2022年発売の第3世代は57,800円（税込）です。

ところが2025年2月に“高価な低価格モデル”のiPhone 16eが発売され、同時にSEシリーズが販売終了となりました。その結果、中古市場でiPhone SEシリーズの人気が沸騰しています。

次のスマホ買い換えの時期に、「新品を諦めて中古にするか」「コスパのいいAndroidに乗り換えるか」の選択を迫られるユーザーは少なくないでしょう。

中古を嫌う理由が具体的な場合、それさえクリアすればOKという人もいるでしょう。例えば「バッテリーの劣化」が問題であれば、バッテリーを交換すれば解決します。

ちなみに近年の欧州では、スマホのバッテリーを「修理する権利」が強く主張されています。バッテリーが劣化したスマホを使い捨てるより、バッテリーを交換して長く使いたいという人も多いのです。

こうした考え方は、ユーザー個人のメリットだけでなく、社会全体のメリットにもつながります。

世の中には常に最新の機能を求めるユーザーと、あまりこだわらないユーザーがいます。前者のユーザーが数年使ったスマホが、良いコンディションで中古市場に流通すれば、後者のユーザーにとっても好都合です。

このように中古スマホがうまく循環することで、ムダな廃棄や過剰な生産を抑止できるでしょう。それがレアメタルの節約やCO₂の削減といった地球規模の問題解決にもつながります。