上昌広・医療ガバナンス研究所理事長が怒りの告発

▼感染研は変異株、遺伝子情報を公開せよ

▼PCR頻回検査と医療体制集約化へ

▼菅首相は製薬企業に、高齢者、アジア系の「ワクチン治験」データ要求を

　コロナの感染爆発が止まらない。政府の感染対策を担う尾身茂氏ら「感染症ムラ」による情報独占とＰＣＲ抑制策の重大な責任を追及してきた上昌広・医療ガバナンス研究所理事長が、改めて体制一新を緊急提言、医療崩壊と厚生労働省の責任、ワクチンの可能性と危険性、変異株の正体などを最新知見で明らかにする。