理研と「小児疾患共同研究室」を開設　ライフサイエンス・バイオ分野で九州初　　

　久留米大学と理化学研究所（本部・埼玉県和光市）は「小児のビタミンＤの代謝異常メカニズムの解明」について共同研究を進めるため、福岡県久留米市の同大旭町キャンパスに小児疾患共同研究室を開設した。理研との共同研究室は、ライフサイエンス・バイオ分野では九州初。９月１２日には同大医学部小児科学講座の山下裕史朗教授と八ツ賀秀一講師が同市の大久保勉市長を表敬訪問し、研究内容などについて報告した。

　山下教授と八ツ賀講師から共同研究室開設の経緯、研究内容の報告が行われ、山下教授は「基礎的なことから研究を始め、将来的には研究を食品や薬品の開発につなげ、久留米市の活性化につなげたい」と抱負を述べた。

　一方、大久保市長は「久留米大と理研の共同研究室が開設されたのは、市としてもうれしいこと。市ではバイオ、医療に力を入れており、後押ししていきたい。研究室の開設は企業にとっても刺激になり、対外的なPR効果も非常に大きい」と期待を込めた。

　研究は、同県と久留米市が２００１年に設立した産学官連携組織「福岡県バイオ産業拠点推進会議」（事務局・久留米リサーチ・パーク）による「福岡バイオバレープロジェクト」と、理研が進める「健康・医療データプラットフォーム拠点形成事業」の一環として行われている。このプロジェクトは２０１６年度にスタート。理研との連携拠点形成を目指し、革新的な医薬・機能性表示食品などの開発に向け、県内の大学や企業などと理研の共同研究を行っていた。

　小児のビタミンＤの代謝異常は過度の紫外線対策による日光浴不足や母乳中心の授乳などが原因とされ、けいれんや足の骨が変形する「くる病」を引き起こす恐れがある。同大小児科学講座は長年、発達障害に関する診断法開発などの研究をしており、理研との共同研究室開設を機に、総合的で画期的な研究成果が期待される。