連携事業「エビデンスベースの学校改革」の授業・研修プログラムを開始

　大阪教育大学は、連合教職実践研究科（連合教職大学院）の授業科目と大阪市教育委員会の研修プログラムを同時開講する連携事業「エビデンスベースの学校改革」の授業・研修プログラムを開始し、今年度の第1回を5月16日、第2回を23日に実施した。新型コロナウイルス感染拡大防止のため、ウェブ会議システム「Zoom（ズーム）」を使用し、オンラインで開催した。

　同プログラムは、2018年度に独立行政法人教職員支援機構より受託事業の助成を受けて開始されてから継続的に実施。3年目となる今年度からは、正規カリキュラムである授業科目（スクールリーダーシップコース共通科目）の一つとしても開始した。これにより、同大学の大学院生と大阪市の現職教員がともに学ぶ場ができた。

　連合教職大学院スクールリーダーシップコースの現職教員院生25人と、大阪市から研修として受講する教員22人の計47人が受講。受講生は1年間にわたって、エビデンスのある教育実践に関する知識や、データの活用方法を学び、課題解決に生かしていく。

　受講生からは「スライドが全画面に表示されるので見やすく、思っていた以上に集中して受講することができた」「接続するまではどのような感じになるか不安だったが、授業が始まってからはあっという間だった」などの感想が聞かれた。

　講義だけでなく、4～5人に分かれて、Zoomの機能を活用したグループワークも行った。グループワーク後には、全体共有を行い、議論をさらに深めることができた。

　2回の講義内容をもとに、受講生はそれぞれの学校の課題解決に向けた具体的な計画を立て、学校再開後には、立案した計画をそれぞれの学校現場で少しずつ実行していき、振り返りをその後の講義・研修で行い、得た知識や技能を学校現場の子どもたちの成長へとつなげていく予定だ。