社会科学研究所シンポジウム　SDGsの現状と思想を検証

　社会科学研究所（大矢根淳所長）のシンポジウム「SDGsをめぐる現実と思想」が1月29日、オンラインで開かれた。学外から3人の有識者を招いてSDGsの現状を検証。経済学部の恒木健太郎准教授が司会進行し、経済学部の森原康仁教授と法学部の大西楠テア准教授がコメンテーターを務めた。

　科学技術振興機構アジア・太平洋総合研究センターの斎藤至氏はSDGsの指標の構築過程やデータの利用可能性などについて説明。大阪市立大学大学院経済学研究科の斎藤幸平准教授は「SDGsには、自然との共存に向けた持続可能性と社会発展のための経済成長という相いれない側面がある」と指摘した。

　「SDGsが示す新たなシチズンシップの発展可能性」という大西准教授の問いに対し、千葉商科大学基盤教育機構専任講師の影浦亮平氏は、エシカル消費が企業に対して環境を意識した行動を促す事例などを紹介した。

　森原教授は経済学の観点からSDGs言説の意義と限界に言及。パネルディスカッションでは、SDGsを地球規模で取り組むべきシステムの問題と捉え、より大胆なアクションを起こすことの重要性を提起した。