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<2015新春インタビュー>位置情報インフラとしてのiBeacon−−越塚登・東大教授…

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写真=昨年12月に開催されたトロンシンポジウムで講演に立った越塚登・東京大教授
写真=昨年12月に開催されたトロンシンポジウムで講演に立った越塚登・東京大教授

<2015新春インタビュー>位置情報インフラとしてのiBeacon−−越塚登・東大教授に聞く

 ネットとリアルをつなぐアップルのO2O(オンライントゥーオフライン)技術として注目されている近距離無線通信「iBeacon(アイビーコン)」。GPS衛星電波の届かない屋内測位に利用できることと、コイン電池1個で数年間の駆動が可能なBLE(ブルートゥースローエナジー、低電力無線通信)を使い、無線免許不要の2.4ギガヘルツ使用などメリットが多く、普及への期待が高まっている。ところが、ユビキタスコンピューティングに関わる技術開発を手がける越塚登・東京大大学院情報学環教授(YRPユビキタス・ネットワーキング研究所副所長)は、iBeaconを利用した位置情報サービスを、都市レベルまでの広域で使う時の技術的課題を指摘している。越塚教授に問題点を聞いた。【岩下恭士】

−−先日、伺った先生のお話では「iBeaconによる位置情報の発信は20カ所までという制約があり、デパートの中など施設内にはよいが東京地域全体とか、広範囲の位置情報サービスには使えない」ということでしたね。僕が疑問に思っているのは複数のビーコンモジュールを広範囲に設置しても20カ所という制約があるのかどうかということです。

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