＜２０１５新春インタビュー＞位置情報インフラとしてのｉＢｅａｃｏｎ−−越塚登・東大教授…

＜２０１５新春インタビュー＞位置情報インフラとしてのｉＢｅａｃｏｎ−−越塚登・東大教授に聞く

　ネットとリアルをつなぐアップルのＯ２Ｏ（オンライントゥーオフライン）技術として注目されている近距離無線通信「ｉＢｅａｃｏｎ（アイビーコン）」。ＧＰＳ衛星電波の届かない屋内測位に利用できることと、コイン電池１個で数年間の駆動が可能なＢＬＥ（ブルートゥースローエナジー、低電力無線通信）を使い、無線免許不要の２．４ギガヘルツ使用などメリットが多く、普及への期待が高まっている。ところが、ユビキタスコンピューティングに関わる技術開発を手がける越塚登・東京大大学院情報学環教授（ＹＲＰユビキタス・ネットワーキング研究所副所長）は、ｉＢｅａｃｏｎを利用した位置情報サービスを、都市レベルまでの広域で使う時の技術的課題を指摘している。越塚教授に問題点を聞いた。【岩下恭士】

−−先日、伺った先生のお話では「ｉＢｅａｃｏｎによる位置情報の発信は２０カ所までという制約があり、デパートの中など施設内にはよいが東京地域全体とか、広範囲の位置情報サービスには使えない」ということでしたね。僕が疑問に思っているのは複数のビーコンモジュールを広範囲に設置しても２０カ所という制約があるのかどうかということです。